競合ブランドと契約中のインフルエンサーを起用したいとき、どうするか

起用したい人が競合ブランドと契約中だと分かったら、同じ時期の起用は進めず、契約の期間と範囲を確認したうえで、期間が明けるタイミングに合わせて打診し直すのが基本です。確認は本人ではなく、窓口になっている所属先やマネジメント側を通して行います。

競合ブランドとの契約は、どう確認するのか

確認の入口は、候補の所属先やマネジメント側の窓口です。「競合にあたる契約や、他社案件の制限はありますか」と、依頼の最初の段階で聞きます。候補の個人に直接たずねると、契約の中身を話しにくい立場に置いてしまうため、窓口を通すほうが双方にとって安全です。

聞くことは3つに絞ります。制限の対象になっているカテゴリ、制限の期間、そして期間中に例外が認められる場合があるかです。たとえば、美容ブランドの発表会に招きたい候補が、別の化粧品ブランドの専属になっている場合は、スキンケアだけが対象なのか、美容全般が対象なのかで判断が変わります。

契約中と分かったとき、どう判断するのか

判断の軸は「競合」の範囲です。同じカテゴリの商品どうしで、同じ時期に同じ人が登場すると、見る人は両方のブランドを結びつけて受け取ります。その状態は、契約を結んでいる側のブランドにとっても、新しく依頼するブランドにとっても好ましくありません。

そのため、契約の範囲に入っている場合は、同時期の起用を押し通さないことが原則です。範囲の外だと考えられる場合も、ブランドの側だけで判断せず、所属先に文面で確認を取ってから進めます。口頭の「たぶん大丈夫」では、後から食い違いが生じます。

期間が明けるのを待つ場合、何を準備しておくのか

待つと決めたら、期間が明けた直後に打診できるよう準備します。まず、実施時期をずらせるかをブランドの社内で確認します。発売日や記念日に結びついた施策は動かせないため、その場合は待たずに候補を変える判断になります。

次に、打診の文面を先に用意しておきます。期間中も連絡を重ねて催促するのではなく、明ける時期の少し前に1度だけ、改めて依頼の意図と実施の内容を伝えます。たとえば、秋の新作に合わせた施策を春に延ばす場合は、延ばしても意味が変わらないかを、先にブランド側で整理しておくと話が早く進みます。

待つ場合と候補を変える場合は、どこで分かれるのか

分かれ目は、施策の日程にどれだけ余白があるかです。発売日や周年の催しのように日付そのものに意味がある施策は、期間の明けを待つと施策の意味が変わってしまうため、候補を変えるほうが現実的です。

一方、季節の企画やブランドの世界観を伝える長めの施策は、時期を後ろへ動かしても意味が保たれることがあります。たとえば、新作の発表に合わせた1回きりの催しなら候補を変え、シーズンを通した発信なら期間の明けを待つ、という使い分けです。迷うときは、候補を2〜3人並べて比べ、その人でなければ成り立たない理由があるかを確認します。理由が「知名度が高いから」だけであれば、変える選択肢を先に検討します。

所属先から返事がないまま日程が迫ったら、どうするのか

確認を頼んだまま返事が来ない場合は、その候補を「確認中」として保留にし、別の候補の検討を並行して進めます。返事を待つあいだに日程が詰まると、最終的にどちらの候補も押さえられなくなるためです。

保留の期限は、提案書の提出日から逆算して決めます。期限までに返事が来なければ、その候補は今回は見送り、次の機会に改めて打診します。見送るときも、「競合の契約の有無を確認したかった」という理由を、短く丁寧に所属先へ伝えておくと、次の依頼のときに話が進みやすくなります。

同じことを起こさないために、設計の段階で決めておくことは何か

多くの場合、競合契約の確認が遅れるのは、候補を絞り込んだ後で聞くからです。候補リストを作る時点で、競合にあたる契約の有無を確認項目に入れておけば、提案の後に外す手戻りを減らせます。

もう一つは、ブランド側の「競合」の定義を先に決めておくことです。どのカテゴリ、どの価格帯までを競合とみなすかが曖昧だと、確認を頼まれた側も答えられません。キャスティングは依頼の前の段階で勝負がほぼ決まるため、確認の順番を設計に組み込むことが大切です。

依頼する側が他社案件の制限をどう決めるかは、競合排他は、どの範囲・期間で決めるべきかで詳しく扱っています。キャスティング全体の考え方は、インフルエンサーキャスティングとはにまとめています。依頼の段階から整理したい場合は、キャスティングのページも参考にしてください。

この記事の範囲

この記事は、起用の前に競合との契約が分かった場合の考え方を扱っています。個別の契約書の読み方や、契約違反にあたるかどうかの法的な判断は扱っていません。

おわりに

競合契約の確認は、依頼の最初に、所属先の窓口を通して行うのが基本です。待つか、候補を変えるかは、実施時期が動かせるかで決まります。確認の順番を設計の段階で決めておけば、無理な交渉を避けられます。